2022.09.09
転職・再就職について
第二志望の内定を受けるか迷っている?判断するためのポイント
転職活動をしていると、第一希望の会社だけではなく何社も面接を受けてみるという人が大半でしょう。
そして、第一希望の会社からの返事が来る前に他社から内定をもらうこともあるはずです。
その場合、内定を受けてしまうべきなのでしょうか?
できれば第一希望の会社で働きたいと考えることは当然ですが、他社の内定をどのように対応すべきか悩む人は多いはずです。
そこで、内定保留の期間や、内定保留を伝える方法などについて紹介していきます。
第一希望ではない会社からの内定はどうすべきか?
転職活動をしていれば、第一希望や第二希望など面接を受ける会社の中でも希望順位ができるものです。
第一希望の会社しか面接は受けないという人もいるかもしれませんが、大半の人は何社か面接を受けてみるはずでしょう。
そこで、まずは第一希望ではない会社から内定連絡がきた場合にはどうすべきか考えてみましょう。
第一希望の会社が落ちている場合には内定を検討する
転職するにあたって、必ずしも第一希望の内定がもらえるとは限りません。
もし第一希望の会社に落ちている状態で他社から内定がもらえたのであれば、その会社の内定を受けるべきか前向きに検討してみるべきでしょう。
雇用契約書や就業規則を確認し、納得のできる雇用契約であるのか、仕事内容に問題はないか再度確認してみてください。
第一希望の会社の返事が分からない時は内定保留をする
第一希望の会社からの返事を待っている状態や、これから第一希望の会社の面接を受けるという場合に他社からの内定が出た場合には迷ってしまう人が多いでしょう。
必ず第一希望の会社の内定が出るとは限らないので、もし内定がもらえなかった場合のことを考えると保留しておきたいものです。
一定期間であれば内定保留はできるので、第一希望の会社からの返事を待ってみましょう。
内定保留期間とリスクについて
そもそも内定を保留していいのかと悩む人も多いかもしれませんが、転職者が内定保留をするのは特別なことではありません。
よりよい職場で働きたいと転職先を悩むことは当然ですし、企業側からしても転職者が複数の会社の面接を受けていることは当たり前のことです。
それでは、内定保留する場合の保留できる期間やリスクについて予め知っておきましょう。
内定保留期間は1週間前後
内定通知を受ければ、その内定通知には入社についての回答期限も指定されていることが多いものです。
企業ごとに回答期限は異なりますが、一般的には1週間前後で設定されています。
その期限内であれば、内定を保留することは可能です。
企業側としてもしっかり考えてから返事をして欲しいという意味を込めて回答期限を設けているので、印象が悪くなるということもありません。
もし回答期限が記載されていない場合や、電話での通知の場合には、回答期限についてこちらから尋ねてみましょう。
回答期限を超えて内定保留したい場合
回答期限までに返事ができないという場合もあるかもしれません。
そういった場合には、内定保留をしたい理由と回答期限を伝えて待ってもらうことができるか確認します。
企業側からの承諾を得られれば、内定保留の期限を延長できます。
ただし、企業にも入社して欲しい日程や、他の候補者の都合もあるので必ずしも待ってもらえるとは限りません。
内定保留におけるリスク
内定保留は転職者にとって就職する会社を決めるための大切な期間であり、企業側からしても入社する前に考えてほしいと考えるのが一般的です。
しかし、企業が人員不足に困って急募である場合には、内定保留をすることで内定取り消しになってしまうことがあります。
もし保留にしても、そのあと内定辞退されれば、企業側はまた採用活動が必要になってしまいます。
そのため、内定を早期に取り消して、他の応募者に内定を出すこともあるのです。
必ずしも内定保留で待ってもらえるわけではないということも理解しておかなければなりません。
内定保留の伝え方
内定保留を伝える前には、どのように何を伝えるべきか迷ってしまう人も多いでしょう。
できるだけ相手の心証を悪くしないように伝えたいものです。
そこで、内定保留を伝える時のポイントと例文を紹介します。
内定保留を伝える時に押さえておきたいポイント
内定保留を伝える時には、「保留理由」と「回答期限」を伝えます。
第一希望の会社の選考を待っている状態であれば、他社の選考が残っている旨を伝えます。
ただし、正直すぎる言い方はせずに、企業側にも配慮した言い回しをしましょう。
例えば、「入社したい気持ちはありますが、他社の結果を踏まえて慎重に判断したいです」といったような言い方をすべきと言えます。
また、企業側も内定をいつまでも保留にはできないため、できるだけ早い期日を設けて返事することを伝えることも大切です。
内定保留の例文
内定保留を伝える際には、メールや電話で伝えることになります。
次の例文を参考にして、企業に内定保留を伝えましょう。
(例文)この度は内定をいただき、誠に有難うございます。貴社で働きたいという気持ちは強くありますが、面接の際にもお伝えさせていただいた他社の選考結果が出るのが〇日頃になります。自分の中で納得をした上で決断をしたいと考えているため、そちらの話を聞いた上で判断したいと思います。内定をいただいたにも関わらず、誠に勝手なことで恐縮なのですが〇月〇日まで返事を待っていただくことは可能でしょうか? |
内定保留をする際の注意点
内定保留を伝えることは勇気がいるかもしれませんが、よりよい転職をするためにも内定保留が必要になる場合もあります。
企業側に少しでも印象を悪くしないように内定保留を伝えるために、注意しておきたい点を押さえておきましょう。
内定保留は1日でも早く伝える
内定保留をするのであれば、その旨を少しでも早く企業側に伝えるようにしましょう。
内定通知を出すということは、他の応募者に不採用通知を出すということになります。
また、入社に向けて準備を進めてしまう可能性もあるため、時間が経過するほど企業に迷惑を掛けてしまう可能性があるのです。
企業側にも都合があるので、1日でも早く内定保留を伝えることが配慮にもなります。
誠意ある対応を心掛ける
内定保留は転職者にとって必要なものですが、企業側には迷惑がかかる可能性もあります。
そのことを十分に理解した上で、誠意ある態度で内定保留をお願いしましょう。
そうすれば、回答期日を延長してもらえるかもしれませんし、保留した後に入社することになっても心証は悪くならないはずです。
はっきりしない態度を取ることや、承諾なしに連絡が遅れてしまうことは失礼なだけではなく、印象も悪くなってしまいます。
入社する可能性も考えた上で、入社後にも気まずくならないようにすることが大切です。
まとめ
第一希望以外の会社からの内定をもらった場合、必ず内定を受けなければならないというわけではありません。一定期間であれば内定保留することもできるので、内定保留に関しては内定をもらった企業にお願いしてみましょう。
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