【適応障害で休職】復職までの流れ。期間目安や会社への伝え方。休職しない方法は？

適応障害で休職～復職する際の流れを紹介します。休職する期間の目安や休職しないで治療する条件なども記載しています。適応障害で休職することになった場合、上司への伝え方や休職期間の給料のこと、休職中の過ごし方や復職への不安など困りごとが多いですね。そんな困りごとを持つ方々へ優しく丁寧に解説しています。

適応障害の症状は？

適応障害では、ストレスによって様々な症状が出るということです。それでは、その症状とはどんなものがあるのでしょうか。主に身体的、精神的な症状の2つがあります。それぞれの症状を見ていきましょう。

身体的な症状の特徴

• 食欲不振、体重減少
• 嘔吐、胃痛、吐き気
• 寝つきが悪い、朝早く目が覚める、不眠
• 動悸、めまい、身体の震え、血圧上昇、手や足の裏の発汗
• 頭痛や肩こり

精神的な症状の特徴

• 悲しみ、憂うつ感
• 不安感やイライラ感、緊張感
• 無力感、倦怠感、気だるさ、集中力低下
• やる気が出ない、意欲が湧かない
• 落ち着きがなくなる
• 消極的になる、周囲との交流をさける

適応障害は、一般的に「一時的なもの」が多いとされていて、ストレス源から離れると改善される場合が多いと言われています。そのため、例えば会社にストレス源がある場合は休職するなど、距離を置くことで改善されるケースが多く見られます。「うつ病」との違いにおいては、その症状が長く続くかどうかが焦点とされます。

適応障害は環境の変化が原因で起こるもの？

五月病とも呼ばれる適応障害の原因はストレスだといわれています。名前の由来通り、環境の変化によって知らず知らずのうちにストレスを溜め込んでしまい、身体的または精神的な症状が出るものです。また、環境の変化だけではなく、無意識のうちに「入社（または入学）が目標」と考えていると目標を達成したことによって、俗に言う「燃え尽き症候群」のような状態に陥ってしまい、それが五月病と思われることもあります。また、入社や入学直後だけでなく、進級や昇給を目標としていた人も同様です。ゴールの設定は大切ですが、達成できたら燃え尽きないように、また次のゴールを用意することが大切です。

原因は環境の変化だけではない？

適応障害の原因には、環境の変化が原因と思われるケースが多く見られます。しかし、適応障害の原因は、決して環境の変化だけではありません。社会人で多いケースは、パワハラやセクハラ、長時間労働や社内の人間関係の軋轢などの会社でのストレスを我慢し続けた結果、心身に症状が出るというものです。その場合は特に環境自体が変化したわけではありませんよね。しかし、環境によってストレスを抱え、その結果として様々な症状が生じ、適応障害を発症したということは変わりありません。「我慢しなければ」とか、「自分がダメだからいけないんだ」と思い込んでしまうことによってさらにストレスがたまってしまうこともあり、悪循環になってしまいます。また、目に見えるような職場環境の悪い点がなくても、無意識に気を張り詰めて職場の人と接したり、仕事をしていたりする場合もあります。そのような場合は、自分でも気付かない時に限界を迎えてしまうこともあるので注意が必要です。

適応障害と診断される基準は？

ケガやレントゲンなどで判別できる病気と違って、精神疾患は目で見て診断することができません。また、精神疾患にはうつ病など、他にも多くの病名があります。数多くの精神疾患の中で、医師が何を持って適応障害と診断するのか、知っていますか？実は他の病気にも様々な診断基準があるように、適応障害にも診断基準が存在します。

• ストレスの原因が明確で、ストレスを抱えてから3ヶ月以内に症状が現れている
• ストレスの原因に対して不釣り合いな症状や苦痛がある
• それらの症状によって社会的または職業的な機能が著しく損なわれている
• 他の精神疾患では説明ができない症状がある
• その症状は正常の死別反応では説明できない
• ストレスの原因が終わることにより、6ヶ月以上症状が続くことはない

なお、「正常の死別反応」とは家族など親しい人との死別による悲しみや落ち込みのことを指します。身近な人や親しい人との死別によって深い悲しみに囚われたり、気分が沈んでしまったりするのは当然のことです。死別ではなくても、様々な出来事において喜怒哀楽に心が動くのも正常な反応です。ただ、適応障害ではそのような感情が過剰に起こり、日常生活に支障をきたす場合もあります。特にその感情の起伏が過剰ではなく、日常生活に支障がない場合は適応障害には当てはまりません。

適応障害の治療法は？

病院で適応障害と診断されたら、主に心身の症状にあわせて薬を使いながら治療を行います。しかし、薬を使うのはあくまで対症療法であり、根本治療ではありません。「ストレスの原因」があり、それに対してストレスを抱えていることによってその症状が出ているため、ストレスの原因を取り除くのが前提です。もしも仕事内容や職場環境など、会社が原因なのであれば、診断書を会社に提出して休職するのが一番です。休職が必要な状態だと医師が判断した場合は診断書を書いてくれるので、その診断書を会社に提出して休職したいと申し出ることになります。ストレスの原因から離れると徐々に症状が落ち着いてくることが多いですが、症状がすぐに収まらない場合などは薬による治療を続けます。ただ、それは個人の状況によって医師が判断することなので、治療方針は医師に確認してみましょう。「こうしたい」という要望があれば医師に相談してみるのがおすすめです。いずれの場合でも、焦って早く治そうとしないのがポイントです。時間がかかるものだという前提で、ゆっくりと腰を据えて向き合いましょう。

適応障害で休職してもいい？

結論から言うと、適応障害で休職することは可能です。「適応障害により休職が必要」と診断されても、休職をためらう人は少なくありません。「会社に言いづらい」「適応障害で休職なんてしていいのだろうか」「周囲に迷惑をかけてしまうだろう」と考える人が多いからです。それでは仮に、「もしも休職しなかったらどうなるか」を考えてみてください。適応障害は、我慢を続ければ続けるほど症状が悪化してしまうと言われています。もしも集中力の低下やイライラ感などの症状が仕事中に表れたらどうでしょう。仕事は捗らず、それによってさらにストレスがたまり、さらに症状が悪化するという悪循環になってしまいます。さらに「仕事が進まなくて迷惑をかけてしまった」という罪悪感によってさらに悪化が加速してしまう場合もあります。症状が軽いうちに休職した方が、休職期間は短くて済むでしょう。長い目で見れば、症状を自覚して休職を勧められた時に、素直に休んでおくべきです。症状が悪化していった場合は、適応障害からうつ病に進行してしまい、治療と休養にさらに時間を要することとなります。そうなれば会社を辞めることになっても、症状はずっと残るでしょう。会社のためにも、そして何より自分の人生のためにも、早めに休職することは重要です。

ただし、休職の際は原則として医師の診断書が必要となります。適応障害の原因が仕事にある場合は医師にその旨を伝えて相談し、休職を検討してみましょう。休職が必要な状態と医師が判断した場合は診断書を発行してもらうことができます。なお、適応障害は必ずしも会社が原因とは限りません。ストレスの原因が仕事以外にある場合（家族や親しい人との離別、結婚や引っ越し等プライベートの環境の変化など）もあります。休職が必要かどうかは医師の判断に従う必要がありますが、心身の不調により仕事や日常生活に支障が出ている場合はすぐにでも休職が必要な状態です。自傷・自殺などの衝動がある場合も同様です。

適応障害で休職するまでの流れ

休職をする最初のステップは、医師から休職が必要という診断をもらい、診断書を発行してもらうことです。その後の流れは大まかに下記のようになることが多く見られます。

1. メンタルクリニック等で医師に相談し、休職が必要と診断された場合は診断書を発行してもらう
2. 休職期間等、休職制度について会社内の規定を確認する
3. 上司へ診断書を提出し、休職したい旨を伝える
4. 会社により、人事等へ休職について伝える（上司が対応してくれることもある）
5. 具体的な休職期間や手続きについて話し合いを行い、会社の指示に従って手続きを進める

上司がストレスの原因という場合は、直接人事へ提出しても休職できたというケースもあります。会社によっては休職届等の書類が必要な場合もあるので、会社とよく話し合いをした上で休職手続きを行いましょう。対面で話をするのが難しい場合はメールで対応できることもあります。

診断書の受け取り方・診断書の記載内容

適応障害を疑う場合、かかるべき病院は「心療内科」または「精神科」などのメンタルクリニックです。予約時や問診票などで自分の症状や自覚した時期、思い当たる出来事などを聞かれますので、ある程度自分の中で整理しておくと安心でしょう。よく覚えていない場合は正直に伝えて構いません。休職したいと考えていることを医師に伝えた上で、診断書を発行してもらえるかどうか聞いてみます。医師によっては初診で診断書を発行してもらえないこともあるので、その際は次の通院時に改めて相談してみると良いでしょう。なお、診断書の発行費用は病院により異なります。3,000円～10,000円ほどかかることが多いですが、ホームページに記載されている場合も多いので、あらかじめ病院のホームページを確認しておくことをおすすめします。

診断書の記載内容は基本的に医師に任せます。医師によっては患者の希望を聞きながら書いてくれる場合もあるので、そうした場合は自分の気持ちを伝えた上で医師と相談してみましょう。休職したいことを伝えた上で診断書を発行してもらった場合は、たいてい「〇日間の休養が必要」といった内容が記載されています。また、初診日や症状なども記載されますので、診断書を通じてそれらの情報が会社の上司や人事に知られることとなります。

適応障害で休職する期間の目安

病気の症状や程度は人によって様々です。ただ、適応障害での求職の場合は、平均して1か月～3か月程度の期間が多く見られます。月1回～数回の医師の診察で回復の経過を見ながら、休職の延長や復職の判断をしていく運びとなります。もちろん医師の指示に従ってください。ただし、会社の規定によっては休職期間が定められている場合があります。会社の規定以上の期間を休職することは難しいため、必ず確認が必要です。

適応障害で休職する場合の職場への伝え方

医師から診断書をもらった後は、会社の上司へ休職したい旨を伝える必要があります。原則として、まず伝えるべきは直属の上司です。まずは二人きりで話をする時間を確保してもらう必要があるので、話がしたい旨を伝え、時間をとってもらいます。話をする場所はなるべく人の来ない場所がいいでしょう。診断書を提出した上で休職したいことを伝え、休職期間や復職時期、現在の業務の引き継ぎなどについて相談します。会社により異なりますが、診断書を上司から人事へ渡される場合も、上司が診断書を受け取らずに自分で人事に提出して休職について相談する場合もあります。

なるべく直接伝える方法が望ましいですが、難しい場合はメールで伝えるのも良いでしょう。その場合はなるべく誤解を生まないよう、簡潔に伝える必要があります。また、休職に至った経緯等について詳しく聞かれる可能性もあるので、症状について詳しく説明できるようにしておきましょう。

適応障害で休職中の過ごし方

いざ休職すると、当然のことながらこれまで仕事をしていた時間が空白になります。社会人経験が長ければ長いほど、本来仕事をしていた時間に何をしていいか分からなくなってしまう人がほとんどです。「みんなが仕事をしているのに自分は…」と落ち込んだり罪悪感に駆られたりする人も少なくありません。ここで意識するべきなのは「仕事から完全に離れる」「自分の心と身体を休める」というポイントです。休職中には大きく分けて3つの段階があります。

1　休養期

休職したらまず、休養期に入ります。この時期はとにかく休むことです。思い切り寝て、疲れた心身を癒してください。まずは症状を安定させるのが第一なので、怠けていると思えるほど休みましょう。しっかり通院して、医師と相談をしたり、薬の服用を続けたりしながら「休む」ことを何より優先してください。ただし暴飲暴食をするとかえって体に悪いので、暴飲暴食はしないでくださいね。また、この時期に大きな決断をするのもやめましょう。引っ越し、離婚、結婚、退職といった大きな決断は、もう少し後のタイミングで考えるようにしてください。

2　回復期

しっかり体を休めることができて、ストレス源からしばらく離れることができ、お薬やカウンセリングでの治療を行っている場合、ほとんどは回復傾向に向かいます。ただ回復期に入るのは個人差がありますので、医師と相談しながら焦らずに過ごしましょう。回復期には、休養期にできなかったことを少しずつ行っていきます。例えば散歩、家事、親しい友人と連絡を取ることなどです。一気に再開すると疲れきってしまうので、無理のない範囲で少しずつ自分のできることの範囲を増やしていきます。

3　復職準備期

さて、しっかりと回復したらその後は復職準備に入ります。休職前の仕事量に一気に戻るのは避けて、医師に相談の上で上司と連絡を取り、復職について話し合いを行います。その際、復職時期をいつにするか、どのくらいの仕事量にするか、どういった業務を担当するかといった具体的な内容まで相談し、復職後のイメージをしておきましょう。職場のサポート体制についても確認しておくと安心です。復職時期が決まったら、そこに向けて自身のリハビリを行います。具体的には長時間外出することに体を慣らしておいたり、立ち仕事の場合は家の中で立つ時間を増やしたりするなど、仕事内容にあわせてリハビリを行ってください。

復職準備を終えたらいよいよ職場へ復帰となります。復職後のイメージが掴めないと不安で症状がぶり返してしまうこともあるので、上司とはしっかり話し合いをしておきましょう。

適応障害で休職中の給料は？

休職するとなれば、気になるのはその期間の給与です。休職制度は会社によって異なるため、病休手当などの手当がある会社も、完全に無給という会社もあります。大手の会社であれば手当があることも多いですが、中小企業では休職中の社員に対して給与支給が一切ないというケースも少なくありません。それどころか休職中も社会保険料が発生しているため、会社へ社会保険料を振り込まなければいけないのです。給与が出ないとなれば休職するのを躊躇ってしまう人も多いでしょう。それでも、休職中に使える制度はいくつもあるので紹介します。

①傷病手当金

休職するとなればまず知っておきたいのが「傷病手当金」です。傷病手当金は病気やケガで4日以上働けない状態にある時、約給与の3分の2ほどの金額を受け取れる健康保険の制度です。傷病手当金の申請をするためには、自分だけでなく医師や会社の証明が必要になるので注意してください。ただし傷病手当金は会社から給料が出ない時に支給されるため、もしも会社から休職手当などの手当が出ている場合は、金額が調整される可能性があります。傷病手当金について詳しくは「傷病手当金ってどんな制度？」を参考にしてください。

②自立支援医療制度

休職中、通院をする時に使えるのは「自立支援医療制度」です。精神疾患で継続して通院される方の医療費負担を軽くしてくれます。保険証を提示すると3割負担で受診することができますが、自立支援医療制度を使うことでなんと1割負担で受診ができるのです。通院の継続が必要になるため、医療費負担を軽くできるならその方が良いでしょう。自立支援医療制度を利用できるのは「指定自立支援医療機関」に限られますが、通院先のクリニックが指定自立支援医療機関にあたるかどうかは、クリニックのホームページや窓口で確認できます。詳しくは厚生労働省のホームページからご確認ください。

③労働者災害補償保険

勤務中に発症した病気や通勤時に負傷した怪我などによる休職の場合、労働者災害補償保険が利用できる可能性があります。いわゆる「労災」です。労災を利用するためには労働基準監督署に「業務上災害」または「通勤災害」にあたると認定してもらう必要があります。その認定のポイントは、具体的な業務の内容と傷病の因果関係から判断されることとなります。また、業務遂行性として、労働者が契約に基づいて事業主の管理下にある状態だったかどうかもチェックされます。労働者災害補償保険も厚生労働省のホームページにて詳しく紹介されているので、一度見てみてくださいね。

適応障害で休職からの復職/復職したくない！？どうする？

休職期間が満了したら、所属していた会社に復職するのが自然な流れです。しかし、休職期間が満了しても病気が治らない場合や、復職を希望しない場合は、休職後に退職することもできます。すっかり病気が治っているのであれば、そしてストレスの原因となったものへの対処ができているのであれば復職も良いでしょう。そうでなければ復職してもまた同じことの繰り返しになってしまう可能性があります。復職をするとしたら、大まかに下記のような流れになることが多いと見られます。

復職までの流れ

1. 　通院先の医師から復職可能と記載された診断書を発行してもらう
2. 　会社に診断書を提出し、復職を願い出る
3. 　復職時期や体調をはじめ、部署・業務に関して会社と話し合いを行う
4. 　復職

ストレスの原因が部署内の人間関係などの場合は、異動などによって解消できる場合があります。また、休職から復職したことを会社が把握していることで、業務量の調整がしやすいというメリットもあるため、すぐに退職を決意するのではなく、「復職した後ストレスの原因との距離がどうか」という基準で考えるのがおすすめです。復職した場合にストレスの原因と距離を取ることが難しい場合は、退職および転職を検討してみましょう。もしも退職をする場合は、休職期間満了前か後かで異なります。休職期間を満了しても復職できない状態の場合は、自然退職とする会社もあります。休職期間満了前に退職を願い出る際は下記のような流れになります。

退職までの流れ

1. 　会社に連絡し、上司に退職を願い出る
2. 　私物の郵送や退職に関する書類・引き継ぎ等について会社と話し合いを行う
3. 　退職

リワーク・リハビリ出勤とは？

症状が良くなってきたら、リワークプログラム（休職者向けの復職支援）を医師から推奨される場合があります。リワークプログラムは病院により細かい内容は異なりますが、休職している人が会社へスムーズに復職できるよう支援する制度です。復職支援・職場復帰支援などと呼ばれる場合もあります。休職期間が満了した後は、退職していない限り出社することとなります。ただ、休職していた期間から突然いつも通りの出退勤と仕事内容に戻しては、ついていけなくなってしまう人が多いのです。そのため、会社により異なりますが、休職明けの出勤には「リハビリ出勤」として時短勤務を行う会社もあります。また、休職期間中に「出社訓練」を行うよう会社が推奨する場合もあります。普段日中に病院へ行くのは平気でも、朝会社へ向かおうとすると症状が出てしまうケースもあるため、「出社」を想定した練習を行い、自身の反応をチェックするのです。また、リワークプログラムは復職と同時に終了するわけではありません。終了時期は医師と相談しながら、復職した後もしばらくは継続します。急に辞めたりしないよう、必ず医師に相談してくださいね。

復職した後の注意点は？

すでに紹介している通り、適応障害は「真面目な人」ほど罹りやすい傾向があります。真面目だからこそ、「休んでしまった分頑張らなければ」と一生懸命働こうとしてしまいがちです。しかし、長く休んだ後、特に病み上がりの状態で以前と同じパフォーマンスができる人なんてほとんどいません。一気に大量の仕事をこなそうとして上手くできず、「自分はダメだ」と落ち込んでしまう人もいます。「少しずつ」を前提に、無理のないペースで自分の頭と身体、そして心を仕事に慣れさせていくのが大事です。

• 勝手に通院を止めず、医師と相談しながら治療を行うこと
• 以前出来て居た仕事がすぐに出来なくても焦らないこと
• 周囲を気にしすぎないこと

特にこの3つを覚えておくと、復帰後の自分の気持ちが少し楽になるでしょう。「ゆっくり、少しずつ」を前提に一歩ずつ進んでいってください。

適応障害で休職しないで治す方法

適応障害を患ったとしても、必ずしも休職が必要とは限りません。ストレスの原因を取り除くことができる場合は休職の必要がないことがほとんどです。例えば会社がストレスだった場合は元々転職を考えていたとか、家族がストレスだった場合は実家から引っ越すなどのことです。そうした場合は休職をしなくても症状が改善されることがあります。また、カウンセリングを受けたり医師とよく相談したりすることで休職しなくても乗り越えられるケースもあります。通院しながら仕事をしている人の多くは、薬物療法や精神療法などの治療を行っています。

まとめ

五月病と呼ばれる適応障害は真面目な人ほど罹りやすい傾向がありますが、誰もが罹りうるものです。いつもと違う症状を自覚したら心療内科や精神科に行ってみましょう。適応障害は早ければ早いほど治療の時間も短くて済みます。明確なストレスの原因がある場合がほとんどなので、そのストレスの原因から離れることができれば、症状が改善することが多いとされています。もしも仕事の中にストレスの原因があるならば休職をしてしっかり療養しましょう。ストレスの原因から離れてしっかり治療した後に、復職や転職を検討してください。

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